【TOKYU SNOW RESORT】雪という資源を守る環境維持に向けた取り組みを加速

スキー場全7保有施設の使用電力100％再生可能エネルギー化とスノーコミュニティへのゼロカーボン活動支援の推進

情報解禁日時：2023年12月01日 15時00分

東急不動産株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：星野浩明、以下「東急不動産」）及び東急リゾーツ＆ステイ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：粟辻󠄀 稔泰、以下「東急リゾーツ＆ステイ」）は、東急スノーリゾートが行ってきた雪資源を守る環境維持に向けた取り組みを加速し、雪のある豊かな山と大自然で遊ぶ楽しさを次世代に繋いでいくための取り組みを推進することをお知らせいたします。

■取り組みの背景

東急不動産は将来の長期的な経営環境について、急激なデジタル化の加速や脱炭素社会の進展、生活スタイルの多様化など、極めて不確実な環境認識のもと、サステナブルな成長を実現するため、再生可能エネルギー事業の拡大を通じ、人と環境にやさしいまちづくりを推進しています。

その中でも、スキー場をはじめとするスノーリゾートを取り巻く環境については、地球温暖化に伴う気温上昇や、日本近海の海水温度の上昇、降雪・積雪の減少や雪質の変化に伴う災害発生など、多大な影響を受けることが懸念されております。またスノーリゾートは、地域産業においては社会的インフラとしての位置付けでもあり、環境維持・気候変動対策に向けた取り組みは、地域のサステナビリティにも寄与する必要不可欠な取り組みです。今だけでなく、未来のスキー場やウインタースポーツに関わる事業の持続性のため、当社は現在の環境変化を重く受け止め、環境維持に向けた取り組みをより迅速に進めてまいります。

取り組み① 東急スノーリゾート 7 スキー場の使用電力を、100 ％再生可能エネルギーに切り替え完了

東急リゾーツ＆ステイは東急不動産の保有施設として、2022 年 12 月に対象スキー場全7保有施設の使用電力について、東急不動産の再生可能エネルギー発電所を活用することにより、100 ％再生可能エネルギー（以下、「再エネ」）の切り替えを完了いたしました。この切り替えにより、CO2の排出量(※1)を年間約 8 千トン削減することができ、これは一般家庭約 4 千世帯分のCO2排出量(※2)にあたります。

※1 CO2排出量：環境省・経済産業省公表の「電気事業者別排出係数（ 2021 年度実績）」全国平均係数のCO2排出係数 435 g-CO2/kWhを使用

※2 世帯当たりの電力使用量 4,743 kW/年を目安に算出（太陽光発電協会「表示ガイドライン2022 年度」より

東急不動産は 2014 年に再生可能エネルギー事業に参入し、太陽光発電所、風力発電所、バイオマス発電所を全国各地で「ReENE（リエネ）」の事業ブランド名で展開しており、2023年 10 月末現在で 96 事業、定格容量 1.6 GWを超えるなど、国内トップクラスの事業規模で展開しています。全国で大規模展開する東急不動産の発電所から創出される再エネのトラッキング付非化石証書(※3)を、東急スノーリゾート 7 施設でも活用し、スキー場のゴンドラ、リフト、レストランの使用電力を 100 ％再エネ化しています。

※3 トラッキング付非化石証書…再エネ発電所が生み出した環境価値の属性情報を紐づけ、当該発電所の由来の再エネであると追跡（トラッキング）が可能となる証書。

※ 実際の電力は、一般送配電事業者及び小売電気事業者を介して供給されます。

〔対象スキー場 7 施設〕

1列目：左から[北海道]ニセコ東急グラン・ヒラフ　[栃木県]ハンターマウンテン塩原　[栃木県]マウントジーンズ那須　

2列目：左から[群馬県]たんばらスキーパーク　[長野県]タングラム斑尾　[長野県]蓼科東急スキー場

[福井県]スキージャム勝山

取り組み② POW JAPANとの連携

東急リゾーツ＆ステイは、一般社団法人 Protect Our Winters Japan（長野県大町市、代表理事：小松吾郎、以下「POW」）と気候変動対策に関するパートナシップを 2023 年 10 月 24 日（火）に締結し、POWの活動を支援させていただくことになりました。

東急不動産および東急リゾーツ＆ステイの掲げるSDGsブランド「もりぐらし®」や、東急スノーリゾートの掲げる「サステナビリティfor Snow」は、環境への負荷を減らし、未来に繋ぐ活動を続けており、この理念に合致するPOWとともに雪山を守る活動を推進いたします。

【POWについて】

長年にわたり世界のスノーシーンをリードしてきたプロスノーボーダージェレミー・ジョーンズが、「雪、そして冬」が気候変動によって危機的状況にあることをいち早く肌で感じ、スノーコミュニティから「冬を守らなければ」という思いで起こしたムーブメントから 2007 年にPOWが立ち上がりました。日本では 2019 年 2 月に、プロスノーボーダー小松吾郎の声がけによって発足。

会社名：一般社団法人 Protect Our Winters Japan

代表者：代表理事小松吾郎

所在地：長野県大町市平20022

ホームページ：https://protectourwinters.jp/

取り組み③ 国内初・積雪を利用した発電事業の社会実装実験

豪雪地域の生活課題である「積雪」を利用した発電取組の社会実装にかかる実験を、ニセコ東急グラン・ヒラフスキー場の一部を活用し行います。本取組は株式会社フォルテ、および榎木研究室（国立法人電気通信大学）と共同で実施いたします。

取り組み④ 自然環境にやさしいノンフッ素ワックスの開発

スキー・スノーボードに使用されるワックス製品の多くに含まれるフッ素化合物は、自然分解に時間がかかり環境への悪影響が懸念されます。その点に着目し、フッ素を含まないワックスを開発・販売しています。ノンフッ素ワックスは、環境や健康に優しい原料を使用しているほか、滑走面においても雪質を選ばず優れた滑走効果を発揮するワックスです。

東急リゾーツ＆ステイでは、2023 年 1 月より東急スノーリゾート各施設の売店で販売しています。

取り組み⑤ 自然環境の大切さを学ぶ勝山自然塾を開催

福井県のスキージャム勝山では、ゲレンデの大自然を活用した地球環境教育プログラム「勝山自然塾」を開催し、五感を使って自然環境の大切さを学べるプログラムとして展開しています。

■サステナビリティfor Snowとは

「サステナビリティfor Snow」は、東急リゾーツ＆ステイが推進する「もりぐらし®」の取り組みの一部として、スキー場やウインタースポーツに関わるSDGsへ向けた取り組みを進めています。多くの方にスキー場利用を通じて環境へ関心を持っていただく機会をつくり、楽しみながら取り組みにご参加いただけるよう様々な情報を発信しております。

サステナビリティ for Snow公式サイト　https://tokyu-snow-resort.com/sustainability/

■東急リゾーツ＆ステイ株式会社のSDGsブランド「もりぐらし®」について

東急リゾーツ＆ステイが進める「もりぐらし®」は、都市と自然、事業と社会課題の解決を結び付け、持続可能な事業活動を通じて社会的な課題の解決を目指す共通価値創造、CSV(Creating Shared Value)を基にした取り組みです。森のアクティビティやグランピング、ワーケーションといった、地域の共有財産である森との調和やサステナビリティを包含し、地域住民・従業員が一体となった地域課題解決・自然保護を推進しています。

もりぐらし公式サイト　https://morigurashi.com/

■東急リゾーツ＆ステイ株式会社について

全国 100 を超える施設運営を手がける総合運営会社。⺠間、⾏政問わず、運営受託、マネジメント契約、コンサルティング契約等の運営サポートを⾏う。

会社名：東急リゾーツ＆ステイ株式会社（https://www.tokyu-rs.co.jp）

代表者：代表取締役社⻑粟辻󠄀 稔泰

本社所在地：東京都渋谷区道玄坂一丁目 10 番 8 号渋谷道玄坂ビル

設立：1979 年 3 月 13 日

資本金：100 百万円

【本件に関するお問い合わせ先】
■東急不動産株式会社
広報室報道担当　中村
MAIL：tlc-hodo@tokyu-land.co.jp

■東急リゾーツ＆ステイ株式会社
スキー運営管理部
担当：小松（こまつ）
MAIL ：info-snow@tokyu-rs.co.jp
TEL ：03-6455-5703

東急リゾーツ＆ステイ株式会社のプレスリリース

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話を聞いてみたい


	東急リゾーツ＆ステイ株式会社
所在地	東京都渋谷区道玄坂一丁目10番8号渋谷道玄坂東急ビル
代表者	粟辻󠄀 稔泰
設立	1979年3月13日
資本金	100百万円
従業員数	2547
リンク	https://www.tokyu-rs.co.jp/

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