入浴介助の負担軽減に向け、個浴環境での実証実験を開始

全国で高齢者介護サービスを展開する株式会社SOYOKAZE（本社：東京都港区、代表取締役社長：中川 清彦、以下「当社」）は、株式会社サイエンス（本社：大阪府大阪市、以下「サイエンス社」）と共同で、介護現場における課題の一つである「入浴介助」の負担軽減に向けた実証実験を実施しています。

2025年6月からのデイサービス（大浴場環境）での検証に続き、2026年6月より、新たに介護付きホーム「交欒 森ノ宮（まぜらん もりのみや）」（大阪府大阪市）にて、個浴入浴機器「ミラブル アシストバス」を用いた個浴環境での実証実験を開始しました。

■本取り組みの背景：深刻化する介護現場の課題と「入浴介助」

介護現場における入浴介助は、お客さまの身体を支えながら洗身・洗髪を行い、浴槽への出入りをサポートするなど、職員にとって非常に身体的負担が大きい業務の一つです。また、お客さまにとっても浴槽をまたぐ動作や浴室内の滑りやすい床面などにより転倒リスクがあるため、安全面の十分な配慮が欠かせません。

深刻な人材不足が続く介護業界において、「職員の負担軽減」と「お客さまの安全性・快適性の両立」は喫緊の課題です。当社では、テクノロジーの力で持続可能な介護現場のモデルを構築すべく、サイエンス社とともに実証実験に取り組んでいます。

■大浴場での検証成果と見えてきた課題

当社では2025年6月より、「町田成瀬ケアセンターそよ風」（東京都町田市）にて大浴場環境での検証を開始し、その後「伊勢崎南ケアセンターそよ風」（群馬県伊勢崎市）へと対象施設を拡大してきました。これまでの検証を通じて、以下の効果と課題が明らかになっています。

【見えてきた効果】

• 業務効率化：洗浄工程の簡略化により、入浴業務にかかる時間短縮や、業務全体の見直しにつながる可能性が示唆された。
• QOLの向上：身体を強くこすらない入浴法や、温浴効果など、入浴体験の質的向上が見られた。

【今後の課題】

• 浴槽内の衛生管理や運用方法の確立、現場職員やお客さまへの効果理解の浸透。

※大浴場型機器については、引き続き課題を整理しながら他施設への展開を検討してまいります。

■新たなフェーズ：個浴型入浴機器の実証検証を開始

大浴場での検証結果を踏まえ、今回新たに個浴環境での検証を開始します。

大浴場向け機器が「複数人の入浴環境における作業負担」を検証するものであるのに対し、本機器はお客さま一人ひとりに対応する「個別ケア環境での実証性」に焦点を当てています。

＜個浴環境で検証する主な項目＞

1. 入浴介助にかかる職員の作業負担の変化（時間・導線・労力）
2. 洗身工程（こすり洗い不要の効果）の実証
3. お客さまの安全性および快適性の向上効果
4. 湯張り時間、水量、ランニングコストなどの運用面における検証

■今後の展望

当社では、大浴場型・個浴型それぞれの検証を通じて、介護現場における入浴支援の選択肢を広げることを目指しております。

各施設で得られ現場のリアルな声やデータをサイエンス社と共有し、介護現場で実際に運用可能なオペレーションの確立へつなげます。「職員の負担軽減」と「お客さまの快適な入浴環境の実現」を両立させ、持続可能な介護モデルを当社から発信してまいります。

■株式会社サイエンスについて
ファインバブル技術を活用した製品の開発・製造・販売を行う企業。シャワーヘッド「ミラブル」シリーズをはじめ、多角的な知財戦略で、入浴・洗浄領域のみならず、医療・介護・農業・工業用洗浄での技術開発を進めています。
公式HP：https://i-feel-science.com/

■株式会社SOYOKAZEについて
「そよ風」ブランドを中心に全国で介護サービスを展開しています。ショートステイにおいては業界トップ（※1）の運営数を有し、在宅介護や居住系サービスを幅広く提供しています。複数のサービスを同一拠点内で提供する「複合型施設」を数多く運営するほか、高い自社厨房率によるできたての食事サービス、健康寿命の延伸を目指す新たな事業の開発にも積極的に取り組んでいます。

今後も、テクノロジーの活用などによる介護現場の課題解決を通じて、高齢者の生活の質（QOL）向上と、誰もが自分らしく暮らせる社会の実現を目指してまいります。

商号：株式会社SOYOKAZE
代表者：代表取締役社長　中川 清彦
所在地：東京都港区南青山2-5-17 ポーラ青山ビルディング10F
設立：1975年6月
事業内容：介護事業、宅配食事業、フィットネス事業、顧客紹介事業など
コーポレートサイト：https://corp.sykz.co.jp
サービスサイト：https://www.sykz.co.jp/

＜注釈・出典＞（※1）厚生労働省「介護サービス情報公表システム」オープンデータ（2025年12月末時点公表分）に基づく当社集計